患者数減少？潰れるクリニックの特徴、やってしまうこととは

1. 潰れるクリニックが増えている？医療業界の現状

売上ダウンで落ち込む写真

近年、地域医療を取り巻く環境は大きく変化しています。クリニックは地域住民の健康を支える身近な存在であり続けていますが、すべてのクリニックが順調に経営を続けられているわけではありません。特に都市部では競争激化、地方では人口減少という構造的な問題があり、閉院せざるを得ないクリニックも多く存在します。

厚生労働省「医療施設調査」によると、全国の一般診療所数は令和4年（2022年）に105,182施設、令和5年（2023年）には104,894施設となり、288施設の減少しております。

出典：厚生労働省ホームページ　令和5(2023)年医療施設調査

人口減少・高齢化：特に地方で患者数が年々減少し、経営を維持できないクリニックが出てきています。
後継者不足：親族内で承継できず、廃業となるケースも。開業支援や専門家へ相談し、後継者を見つけることも手段の一つです。
競争激化：都市部では新規開業ラッシュにより、同一診療科での競合が激しくなっています。診療圏調査を用いた立地選定が鍵となります。

さらに、医療の高度化・IT化が進み、電子カルテやオンライン診療などへの対応も求められています。ですが、こうした時代の変化に適応することを怠った場合、患者の利便性が下がり、新患もなかなか取り込みにくくなってしまうなど、結果として患者数が減少してしまうこともあります。

このように外部環境の変化は避けられないため、潰れるクリニックの多くは「変化に対応できなかった」点が共通しています。では、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。

2. 潰れるクリニックに共通する特徴とは

クリニックが経営難に陥り、最終的に閉院へと追い込まれるケースには、いくつかの共通点が見られます。令和5年の統計でも診療所数が減少に転じていることからも分かるように、安定した経営環境でクリニックを維持していくことは、簡単というわけではないです。

経営感覚の欠如

医師としての専門性は高くても、経営者としての視点を持たないケースは少なくありません。診療報酬の入金や固定費、スタッフ人件費といった基礎的な経営数値を把握していないと、資金繰りが破綻しやすくなります。特に開業時の借入返済計画が甘い場合、数年後に経営を圧迫するリスクが高まります。

集患・マーケティング不足

「よい医療をしていれば患者は自然に集まる」という考えに固執していると、競争環境下では弱点になります。患者の多くはインターネットやSNSで医療機関を探す時代です。ホームページの情報更新が遅い、予約システムがない、口コミ対策をしていないといった状況では、新たな患者を獲得する機会の損失となります。

スタッフマネジメントの問題

院長とスタッフの関係性が悪化し、離職が続くことも典型例です。スタッフ不足は診療効率を下げるだけでなく、患者対応の質を下げる要因となります。その結果、患者満足度が下がり、口コミでの評価が悪化し、患者離れを招きます。

設備・サービスの陳腐化

設備が古い、院内の清潔感が欠けているといった点も、患者にとっては大きなマイナス要素です。新しい医療機器の導入や内装の改善を後回しにすると「ここより新しいクリニックの方が良い」と患者が流れてしまうのです。

こうした特徴は単独ではなく複数が同時に起こることが多く、悪循環が進むと経営の立て直しが困難になります。

3. 患者数が減少するクリニックの「やってしまうこと」

無意識のうちに、日常の中で患者数を減らす行動をしてしまってはいないでしょうか。気づかないまま続けてしまう“やってはいけないこと”を見ていきましょう。

患者視点を欠いた対応

患者が不満を感じる最大の要因は「診療そのもの」ではなく「対応の質」であることも多いです。受付対応が冷たい、診療説明が不十分、待ち時間が長すぎる、といった不満は口コミで広がりやすく、新規患者の来院を妨げます。

時代遅れの診療スタイル

オンライン診療、キャッシュレス決済、LINE予約といった便利な仕組みを導入しないと、患者は他院に流れていきます。特に若年層や働き世代は利便性を強く重視するため、「昔ながらのやり方」に固執するクリニックは敬遠されがちです。

経営数値を見ないまま放置

患者数の推移や収支バランスを「なんとなく」で把握している院長は要注意です。診療報酬の入金管理、家賃や人件費などの固定費、キャッシュフローを定期的に確認しなければ、経営が赤字に転落しても気づくのが遅れます。結果的に資金ショートを起こし、閉院に追い込まれるケースは少なくありません。

無計画な設備投資

患者数減少に焦り、高額医療機器の衝動的な導入に走ることもあります。もちろん老朽化した設備は適宜新しい機器を導入していくことが理想ですが、過剰投資は返済リスクを高めます。戦略なき経営判断は、経営破綻のスピードを早める結果となります

4. 潰れるクリニックを避けるための経営改善ポイント

クリニック経営は「診療さえしていれば自然に成り立つ」という時代ではありません。環境の変化に対応し、戦略的に運営することが必要です。

診療圏調査と立地戦略

新規開業だけでなく、既存クリニックの経営改善にも「診療圏調査」は有効です。自院の周辺人口構成、競合状況、患者の流入出を把握することで、「ターゲットとする患者層が十分に存在するか」を客観的に判断できます。もし診療圏が縮小している場合は、広告媒体の見直しや診療科目の追加検討が必要です。

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適切なマーケティング施策

患者は医療の質だけでなく「アクセス情報」「予約のしやすさ」「口コミ評価」なども重視します。ホームページの改善、SEO対策、SNSを使った発信、Googleマップの口コミ対応といった施策は、少ないコストで効果を得られる集患手段です。

経営数値の定期的なチェック

月次の収支報告をつけていないクリニックは危険です。診療報酬の入金サイクル、人件費率、家賃負担率などを毎月確認することで、早めに改善策を打てます。経営改善において「数字を見る習慣」を持つことが、潰れるクリニックとの大きな違いとなります。

5. 患者数減少を防ぐためのポイント・集患戦略

患者数の減少はクリニック経営の最大リスクです。成功しているクリニックは「患者が何を求めているか」を常に意識しています。診療の質を高めることは大前提ですが、それを地域に正しく届けるためには戦略的な集患施策が不可欠です。

Web・SNSの効果的な活用

現代の患者は検索エンジンやSNSから医療機関を探します。SEO対策を意識したホームページ作成、Instagram・X（旧Twitter）などのSNS発信、YouTubeでの医療情報動画などは、認知度向上に直結します。「〇〇駅皮膚科」などの地域検索に対応できるかという点も重要です。